出産を機に保険を見直す夫婦は多いでしょう。
守るべき家族が増え、将来のための保険に関心が高くなりますよね。
家庭によって、ライフプランによって、適切な保険は異なるので、保険のプロやFP(ファイナル・プランナー)に相談するのがおすすめです。
保険相談窓口ならいつでも何度でも無料!ぴったりの保険を提案してくれます。
どの保険にしたらいいか迷ったら、保険相談窓口に行ってみてください。
目次
出産で保険を見直し相談を受けるときの基本
出産後に見直し相談するべき保険は3つです。
生命保険
医療保険
教育資金に関する保険
それぞれ解説します。
両親にもしものことがあったときの生命保険
子どもが生まれるということは、親にもしものことがあったとき、その後必要になるお金が増えるということです。
夫婦2人だけのころより、子どもが生まれ3人になったことでそれまで以上に生活費が増えます。将来に不安を感じる人も多いのではないでしょうか
親が亡くなって収入が減るとなると、以前までと同じ生活を送ることが困難になる可能性が高くなります。
生活を維持するために、親の生命保険・終身保険の額を見直しましょう。ただし受取額を上げると、月々の保険料が上がりますので注意してください。
働けなくなったときのための医療保険
病気や急なケガで働けなくなった場合、収入が激減して家計が苦しくなるケースがあります。
生きていることは、今までと同じように働けて同じくらいの安定収入がある。この2つはイコールではないんです。
病気やケガで入院していたとして、退院後も以前と同じように働けるとは限りません。退院してもその後長く通院治療を必要とする場合も考えられます。
働けなくなると当然収入が減り、通院で治療費などの出費も重なると、それまでの生活が一変してしまう可能性があります。
医療保険は、病気やケガの保障だけでなく、働けない間の保障が充実しているものがよいでしょう。
教育資金のための保険
出産後、子どもが生まれて一番に考えるのが、教育のための保険ではないでしょうか。
特に大きな金額が必要となるのは、高校卒業後の進学の際なので、利率の高い18歳で満期になる学資保険が人気です。
学資保険は、契約者の親が死亡してしまって継続的な支払いが不可能になっても、保険が受け取れるのがメリット。
月額支払いや年額支払いでの支払いの場合、契約者の死亡後は支払う必要はなくなるんです。
子どもの将来を守れる保険と言えます。
出産後の保険相談は学資保険や貯蓄型保険がおすすめ
出産後に検討する保険として、学資保険が人気とお話しました。
学資保険について、もう少し詳しく解説すると共に、注意する点をご紹介します。
教育資金としては、貯蓄型の保険という選択肢もありますので、検討してみてください。
教育資金でポピュラーな学資保険
学資保険は、保険をかけている期間と受け取りの期間が決まっているので、他の保険よりも利率が高いのがポイントです。
子どもが私大に4年間通う場合大学に支払う納付金は、文系で約397万円・理系で約540万円です。その他様々な必要費用をプラスすると、さらに倍になることも!
少しでも多くの教育資金を確保しておくために、利率の高い学資保険がおすすめなんです。
子どもの学費で一番大きな金額が動くのは、大学・短大・専門学校に入学するタイミングになります。
学資保険によっては、幼稚園入園・小学校入学・中学校入学・高校入学のときに保険金の一部が受け取れるタイプの保険があります。
私立の学校を選択したり、入学準備で思った以上に出費があったり、入学のタイミングは何かとお金がかかりますので、都度もらえるのは助かりますね。
もちろん受け取らずにそのまま貯蓄することも可能。
18歳満期で受け取った方が総額が高いので、余裕があれば受け取らずそのままにしておいても良いでしょう。
学資保険は受け取り時期に注意
学資保険の受け取りは、子どもの誕生月により異なります。
子どもが満18歳で受け取るのが一般的なので、例えば早生まれの子どもの場合、入学金の払い込みに間に合わない可能性が高いんです。
対策としては、子どもが生まれる前に入れる学資保険に加入すること。出産140日前から加入できる学資保険がありますので、検討してみてください。
17歳満期を指定できる学資保険もあり、それぞれの家庭に合わせて選んでみましょう。
貯蓄型保険という選択肢も
学資保険ではなく、目的を定めないタイプの貯蓄型保険という選択肢もあります。
貯蓄型でも利率の高い保険があるので、ライフプランによって入る保険は変わってくるでしょう。
個人年金保険に加入して教育資金に充てるケースもあります。
個人年金というと老後に支払われるイメージですが、10年後・5年後と受け取れる時期を選べる保険がありますので、子どもの入学等に合わることができます。
保険はもしものときのため、出産後の保険は見直そう
出産後の保険見直しはもしもの時のリスクを和らげるために有益です。
前提として、受けられる公的保障・遺族年金についてご紹介します。
遺族年金が受けられるのではれば手続きをして受けることは前提ですが、全員が受けられるわけではありません。
遺族年金だけでは不十分ですし、受けられないケースも多いので、保険加入は必須です。
基盤となる公的保障
親にもしものことがあったとき受け取れる公的保障に、遺族年金があります。
国民年金・厚生年金に加入していた被保険者が亡くなったとき、被保険者によって生計を立てていた家族(遺族)に支払われるお金です。
例えば生計を立てていた父親が亡くなった場合、遺族年金を受け取ることができます。
しかし遺族年金を受け取るためには条件があるので注意しましょう。
- 亡くなった人に生計を維持されていた、「子どものいる配偶者」または「子ども」
- 死亡当時「子ども」は18歳になった年度の3月31日までの間であること
- 子どもは18歳以上だが、20歳未満で障害等級1級または2級の障害の状態にあること
- 「子ども」が婚姻していないこと
条件が厳しいので、当てはまらないケースもあるでしょう。このように全員が受け取れるものではないんです。
亡くなった被保険者の納付状況によって、遺族年金を受け取れる年齢などで優先順位が設けられています。お住いの市区町村か年金事務所での手続きです。
遺族年金を受られる・受けられない、どちらにしても生活に十分とは言えませんので、生活保障のための保険見直しは必須と言えます。
公的保障では不十分!
遺族年金が支払われるとは言っても、今までの生活すべてをカバーするのには不十分です。
もし親が死亡したとき・働けなくなったときのリスクのために、生活保障を充実させた保険に加入しておく必要があります。
家族構成やライフプランによって、生活に必要な金額は変わってきます。
詳しい計算や、今後必要な生活費・教育費に関してなどの心配事は、ぜひお近くの保険相談窓口で相談してみましょう。
プロのFP(ファイナンシャル・プランナー)が一人一人に寄り添った保険を紹介してくれます。
出産後に見直すべき保険4つ。ぜひ相談窓口へ
出産後に見直した方が良い保険4つを解説しました。
- 生命保険
- 医療保険
- 学資保険
- 貯蓄型保険
もしものときの不安を軽くするため、保険の見直しをしてみてください。
保険の見直しは、気軽に相談できる保険窓口が無料でおすすめです!
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